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2006年度 大学教育研究重点配分経費採択課題一覧

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学系・講座 研究代表者 研究内容 研究内容(PDF) カテゴリ
自然科学系 三宅  明 実践的機動力を有する教員を養成するための教育現場に対応した学生実験の再構築(2年計画) 研究の概要(640KB)
詳細・1/1(105KB)
1(2)a
教育科学系 佐野 真紀 虐待防止等に対する地域支援プログラムの研究   1(2)b
教育科学系 都築 繁幸 フィールドワーク中心の特別支援教育の教育力育成を目指す教員養成開発研究 ※1   1(2)ab
自然科学系 日野 和之 新しいイオン液体の創製:構造制御と機能制御 研究の概要(143KB)
詳細・1/1(1.09MB)
2
自然科学系 岩山 勉 ナノ構造シリコンの発光制御と光機能デバイスとしての応用 研究の概要(248KB)
詳細・1/1(817KB)
2
自然科学系 澤 正実 幼稚園から小学校低学年向きの生き物図鑑の作成 研究の概要(15KB)
詳細・1/1(32KB)
2
創造科学系 小川 正光 本学に残る戦前建築物の耐震・材質の評価と活用方策に関する研究 研究の概要(162KB)
詳細・1/5(1.28MB)
詳細・2/5(2.84MB)
詳細・3/5(4.77MB)
詳細・4/5(4.92MB)
詳細・5/5(1.09MB)
2
教育科学系 生島 博之 学級崩壊を防ぐ特別支援教育のあり方に関する研究   3
自然科学系 飯島 康之 生徒用携帯型ネットワーク端末を利用したシステム・教材の開発と実践 研究の概要(19KB)
詳細・1/1(1.51MB)
3
自然科学系 芹沢 俊介 愛知教育大学ブックレットの並行印刷(2年計画) 研究の概要(9KB) 3

※1 この研究課題は,特別教育研究経費(教育改革事業)で実施しました。

2006年度 大学教育研究重点配分経費採択課題 公募分野について

大学教育研究重点配分経費の概要

  • 研究及び教育,地域連携,各種委員会活動等について,中期目標・中期計画の各事項の取り組みとの関連を明確にした研究者又はグループの申請に基づき,配分する。
  • この重点配分は,中期目標・中期計画の達成に向けた本学の重点事業であり,中期目標・中期計画の評価に資することを目的とした事業と位置付けている。
  • 本年度のプロジェクトは,2007年3月末まで(06年度内)とするが,07年度にまたがる2年計画も妨げない。
  • 本件は,大学院を含む教育研究に関わる大学教育研究重点配分経費として計画を公募する。(原資が学部等教育研究費であるため附属学校は対象としない。ただし、大学教員が中心となる附属学校との共同の研究計画は差し支えない。)
  • 事前評価のためのヒアリングを行う。
  • 採択されたプロジェクトの代表者は,事業終了後に実施報告書及び研究成果報告書をPDFファイルの形で学長に提出する。実施報告書及び研究成果報告書はホームページ等を通じて公表する。また、広く頒布することにより、広く教育研究に資する事業については、本学出版会を通じた出版も行う場合がある。
  • 2004年度、2005年度採択された研究者は,今回類似の課題,内容での応募は不可とする。
  • これまで採択された代表者の研究課題と出来るだけ重複しないように選考することを原則とする。

本年度は,下記3分野について公募する。

公募分野

1. 教育改善分野

教育創造センターを中心に取り組むこととなるので,このセンターとの関わりでプロジェクトを進める必要がある。

(1)共通教育

「共通教育」については,「共通科目専門委員会」に配分した予算の枠内での取り組みを主としつつ,共通科目のテーマの見直しなどを含め,テーマ別評価を踏まえた抜本的改善に向けての取り組み,中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた改善に向けてのプログラムを重視し配分する。

(2)専門教育
  1. 教員養成4課程
    「本学の目指す教員養成のあり方」を踏まえ,中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。
  2. 学芸4課程
    中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。その際,これらの目標・計画に取り組みの成果が反映できるものであること。特に,課程やコース,履修モデルの教育目標を達成するための具体的プログラムで,その成果が評価できる取り組みなどを重視する。
(3)大学院教育

中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。その際,これらの目標・計画に取り組みの成果が反映できるものであること。

(4)教育改革事業との関連について

2005年度から2009年度までの事業として、「「大学における主体的な学び」の教育を推進し、教員養成を主軸に、大学院改革を含む新しい大学教育創造に向けた総合的取組」及び2006年度から2008年度までの「特別支援教育を核に、実践的教育力育成を目指す教員養成改革事業」の二つの事業が特別教育研究経費の教育改革事業として取り組まれている。教育創造センター等に関連する取組については、前者の事業での取り組みとの関連を考慮し,応募内容により割り振りを判断することになる。

2. 研究発展分野

本経費の取得により,研究者又はグループの研究課題が飛躍的に進展し大きな成果が期待できる研究計画に配分する。この場合には,設備要求(ただし100万円以内)も含む。特に,研究成果が評価できるものであること。
科学研究費等外部資金の確保に資する礎となる取組を積極的に支援する。

3. 教育研究共通分野

  • 複数の講座にまたがる,広がりのある横断的な教育研究を対象とするもの
  • シンポジウムの開催(プロジェクト経費(学長裁量経費)での取り組みと重複しないもの)
  • 出版費用の助成(愛知教育大学出版会を通じての出版を補助)
  • その他(学外との共同の教育研究連携課題など)

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