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2008年度 大学教育研究重点配分経費採択課題一覧

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学系・講座 研究代表者 研究内容 研究内容(PDF) カテゴリ
自然科学系 竹田 尚彦 PBLと初年次教育を意識した情報教育入門カリキュラムの開発   1(2)
自然科学系 岩山 勉 実感を伴った理解を図るための物理実験教材を開発する力を有する教員の養成 研究の概要(123KB)
詳細・1/1(4.31MB)
1(2)a
自然科学系 田口 正和 対流圏-成層圏の季節内・年々変動に関する研究成果の出版費用 研究の概要(111KB)
詳細・1/1(1.98MB)
2
創造科学系 小泉 恭子 フォークソングによる都市コミュニティの形成に関する社会学的研究 研究の概要(9KB) 2
教育科学系 都築 繁幸 『荒れた中学生が甦る』(中学校改革の3年間の実践の成果の公表) 研究の概要
(8KB)
3
自然科学系 飯島 康之 授業研究とその教育利用を活性化させるための基礎研究・授業記録ライブラリ化ソフトの開発 研究の概要(16KB) 3
自然科学系 芹沢 俊介 愛知教育大学ブックレットの並行印刷 研究の概要(17KB) 3
創造科学系 西村 敬子 食育のためのキャラクターグッズ製作とその活用について ※ この研究課題の概要及び詳細については,プロジェクト経費(学長裁量経費)の報告をご覧ください。 3
人文社会
科学系
外国語教育講座 新学習指導要領に基づく新たな英語教育の展開のためのプロジェクト   プロジェクト経費
人文社会
科学系
高橋 美由紀 新学習指導要領に基づいた小学校外国語活動を実施するための教員研修 研究の概要(18KB) プロジェクト経費
人文社会
科学系
南 隆太 新指導要領に基づく英語コミュニケーション活動の創造と評価基準の再考 研究の概要(275KB)
詳細・1/1(2.36MB)
プロジェクト経費
教育科学系 添田 久美子 高い実践力を育てる教員養成プログラム開発-学部における養成プログラムと教職大学院におけるプログラムの連続性の向上をめざして- 研究の概要(14KB)
詳細・1/1(4.04MB)
プロジェクト経費

2008年度 大学教育研究重点配分経費採択課題 公募分野について

大学教育研究重点配分経費の概要

  • 研究及び教育,地域連携,各種委員会活動等について,中期目標・中期計画の各事項の取り組みとの関連を明確にした研究者又はグループの申請に基づき,配分する。
  • この重点配分は,中期目標・中期計画の達成に向けた本学の重点事業であり,中期目標・中期計画の評価に資することを目的とした事業と位置付けている。
  • 本年度のプロジェクトは,2009年3月末まで(08年度内)とするが,09年度にまたがる2年計画も妨げない。
  • 本件は,大学院を含む教育研究に関わる大学教育研究重点配分経費として計画を公募する。(原資が大学教育研究費であるため附属学校は対象としない。ただし、大学教員が中心となる附属学校との共同の研究計画は差し支えない。)
  • 事前評価のためのヒアリングを行う。
  • 採択されたプロジェクトの代表者は,事業終了後に実施報告書及び研究成果報告書をPDFファイルの形で学長に提出する。実施報告書及び研究成果報告書はホームページ等を通じて公表する。また、広く頒布することにより、広く教育研究に資する事業については、本学出版会を通じた出版も行う場合がある。
  • 2004~2007年度採択された研究者は,今回類似の課題,内容での応募は不可とする。
  • これまで採択された代表者の研究課題と出来るだけ重複しないように選考することを原則とする。

本年度は,下記3分野について公募する。

公募分野

1. 教育改善分野

教育創造センターを中心に取り組むこととなるので,このセンターとの関わりでプロジェクトを進める必要がある。

(1)共通教育

「共通教育」については,「共通科目専門委員会」に配分した予算の枠内での取り組みを主としつつ,共通科目のテーマの見直しなどを含め,テーマ別評価を踏まえた抜本的改善に向けての取り組み,中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた改善に向けてのプログラムを重視し配分する。

(2)専門教育
  1. 教員養成4課程
    「本学の目指す教員養成のあり方」を踏まえ,中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。
  2. 現代学芸課程
    中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。その際,これらの目標・計画に取り組みの成果が反映できるものであること。特に,課程やコース,履修モデルの教育目標を達成するための具体的プログラムで,その成果が評価できる取り組みなどを重視する。
(3)大学院教育

中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。その際,これらの目標・計画に取り組みの成果が反映できるものであること。

(4)教育改革事業との関連について

2005年度から2009年度までの事業として、「「大学における主体的な学び」の教育を推進し、教員養成を主軸に、大学院改革を含む新しい大学教育創造に向けた総合的取組」及び2006年度から2008年度までの「特別支援教育を核に、実践的教育力育成を目指す教員養成改革事業」の二つの事業が特別教育研究経費の教育改革事業として取り組まれている。後者はすでに取り組み内容が特定されて取組を行っているが,前者については,教育創造センター等に関連する取組については、この事業での取り組みも可能であり,応募内容により割り振りを判断することになる。

2. 研究発展分野

本経費の取得により,研究者又はグループの研究課題が飛躍的に進展し大きな成果が期待できる研究計画に配分する。この場合には,設備要求(ただし100万円以内)も含む。特に,研究成果が評価できるものであること。
科学研究費等外部資金の確保に資する礎となる取組を積極的に支援する。

3. 教育研究共通分野

  • 複数の講座にまたがる,広がりのある横断的な教育研究を対象とするもの
  • シンポジウムの開催(プロジェクト経費(学長裁量経費)での取り組みと重複しないもの)
  • 出版費用の助成(愛知教育大学出版会を通じての出版を補助)
  • その他(学外との共同の教育研究連携課題など)

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