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2013年度 大学教育研究重点配分経費採択課題一覧

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学系・講座 研究代表者 研究内容 研究内容(PDF) カテゴリ
障害児教育 船橋 篤彦 在宅訪問ボランティア活動を通した特別支援学校教員養成の専門的スキル指導 研究の概要
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1(2)a
教職実践 宮下 治 教職大学院における「応用学生」の学びに関する研究~「教師の,教師による,教師のため」のAction Research(行為・実践的研究)~ 研究の概要
(300KB)
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詳細・2/3
(504KB)
詳細・3/3
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1(3)
保健体育 成瀬 麻美 個性溢れる動きを引き出す表現遊びの指導 研究の概要
(82KB)
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(213KB)
2
理科教育 宮川 貴彦 自然科学者による講演及び全体討論会「理科共通コロキウム」の開催 研究の概要
(330KB)
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理科教育 上野 裕則 教育現場への生物教材提供に向けた微生物の簡易培養法と映像教材の開発 研究の概要
(885KB)
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(824KB)
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国際交流センター 宮川 秀俊 ESD(持続可能な開発のための教育)活動の推進に向けた附属学校の教育研究に関する研究-7プロジェクト 研究の概要
(144KB)
詳細・1/2
(4.65MB)
詳細・2/2
(623KB)
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理科教育 渡邊 幹男 大学における教員養成教育の充実・基準化のためのテキスト作成 研究の概要
(88KB)
詳細・1/1
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1(2)a
日本語教育 稲葉 みどり 学内の国際的人資源を活用したグローバル授業の実践と国際教養科目の開発研究 研究の概要
(172KB)
詳細・1/1
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2013年度 大学教育研究重点配分経費採択課題 公募分野について

大学教育研究重点配分経費の概要

  • 研究及び教育,地域連携,各種委員会活動等について,中期目標・中期計画の各事項の取り組みとの関連を明確にした研究者又はグループの申請に基づき,配分する。
  • この重点配分は,中期目標・中期計画の達成に向けた本学の重点事業であり,中期目標・中期計画の評価に資することを目的とした事業と位置付けている。
  • 実施期間については,2014年3月末まで(13年度内)とする。複数年計画は,原則として認めない。
  • 本件は,大学院を含む教育研究に関わる大学教育研究重点配分経費として計画を公募する。(原資が大学教育研究費であるため附属学校は対象としない。ただし,大学教員が中心となる附属学校との共同の研究計画は差し支えない。)
  • 採択及び採択額は,申請書類に基づき決定する。
  • 採択されたプロジェクトの代表者は,所定の期日までに中間報告書,実施報告書及び研究成果報告書を部局長を通じて学長に提出する。実施報告書及び研究成果報告書はホームページ等を通じて公表する。併せて,研究成果報告書を学術情報リポジトリに,研究課題名・研究年度及び資金名を研究者総覧に掲載するものとする。また,広く頒布することにより,広く教育研究に資する事業については,本学出版会を通じた出版も行う場合がある。
  • 2004~2012年度に採択された研究者は,代表者としての今回の応募は不可とするが,2012年度採択課題で,継続により着実な成果が見込める研究は,テーマを「○○に関する研究(継続)」として,継続要求であることを課題名に明示し応募できる。
  • これまで採択された代表者の研究課題と出来るだけ重複しないように選考することを原則とする。

本年度は,下記3分野について公募する。

公募分野

1. 教育改善分野

大学教育研究センター及び教員養成高度化センターを中心に取り組むこととなるので,このセンターとの関わりでプロジェクトを進める必要がある。

(1)共通教育

「共通教育」については,「共通科目専門委員会」に配分した予算の枠内での取り組みを主としつつ,共通科目のテーマの見直しなどを含め,テーマ別評価を踏まえた抜本的改善に向けての取り組み,中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた改善に向けてのプログラムを重視し配分する。

(2)専門教育
  1. 教員養成4課程
    「本学の目指す教員養成のあり方」を踏まえ,中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。
  2. 現代学芸課程
    中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。その際,これらの目標・計画に取り組みの成果が反映できるものであること。特に,課程やコース,履修モデルの教育目標を達成するための具体的プログラムで,その成果が評価できる取り組みなどを重視する。
(3)大学院教育

中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。その際,これらの目標・計画に取り組みの成果が反映できるものであること。

2. 研究発展分野

本経費の取得により,研究者又はグループの研究課題が飛躍的に進展し大きな成果が期待できる研究計画に配分する。この場合には,設備要求(ただし100万円以内)も含む。特に,研究成果が評価できるものであること。
次年度科学研究費の確保に資する礎となる取組を積極的に支援するため,2013年度科研費に応募し不採択となったもので,評価がB以上の課題を対象とする。

3. 教育研究共通分野

  • 複数の講座にまたがる,広がりのある横断的な教育研究を対象とするもの
  • シンポジウムの開催(学長裁量経費(プロジェクト経費)での取り組みと重複しないもの)
  • 出版費用の助成(愛知教育大学出版会を通じての出版を補助)
  • その他(学外との共同の教育研究連携課題など)

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