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2014年度 大学教育研究重点配分経費採択課題一覧

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学系・講座 研究代表者 研究内容 研究内容(PDF) カテゴリ
数学教育 岸 康弘 不定方程式及び生成多項式によるイデアル類群の研究 研究の概要(103KB)
詳細・1/1(336KB)
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保健体育 春日 規克 骨格筋再生時における筋衛星細胞動態のバイオイメージング 研究の概要(111KB)
詳細・1/1(74KB)
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学校教育 坂柳 恒夫 教員養成系大学におけるキャリア教育教材の開発に関する研究 研究の概要(241KB)
詳細・1/4(11MB)
詳細・2/4(6MB)
詳細・3/4(4MB)
詳細・4/4(6MB)
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学校教育 生嶌 亜樹子 子ども向け人形劇をとおした教員養成のグローバル化の試み-国際学術交流協定締結校・國立臺北教育大學との継続的交流から- 研究の概要(113KB) 3
理科教育 渡邊 幹男 教員の質向上を目的とした,学習指導要領の改訂に伴う生物分野の教材開発 研究の概要(114KB) 3

2014年度 大学教育研究重点配分経費採択課題 公募分野について

大学教育研究重点配分経費の概要

  • ① 研究及び教育,地域連携,各種委員会活動等について,中期目標・中期計画の各事項の取り組みとの関連を明確にした研究者又はグループの申請に基づき,配分する。
  • ② この重点配分は,中期目標・中期計画の達成に向けた本学の重点事業であり,中期目標・中期計画の評価に資することを目的とした事業と位置付けている。
  • ③ 実施期間については,2015年3月末まで(2014年度内)とする。複数年計画は,原則として認めない。
  • ④ 本件は,大学院を含む教育研究に関わる大学教育研究重点配分経費として計画を公募する。(原資が大学教育研究費であるため附属学校は対象としない。ただし,大学教員が中心となる附属学校との共同の研究計画は差し支えない。)
  • ⑤ 本経費の総額は,2,000万円である。(科研費間接経費相当額約1,000万円(前年度実績)を含む)
  • ⑥ 本経費を必要とする研究者又はグループの代表者は,要求書(様式4)を作成し,学長へ提出する。
  • ⑦ 採択及び採択額は,申請書類に基づき決定する。
  • ⑧ 採択されたプロジェクトの代表者は,所定の期日までに中間報告書(様式5),実施報告書(様式6)及び研究成果報告書(様式任意)を部局長を通じて学長に提出する。実施報告書及び研究成果報告書はホームページ等を通じて公表する。併せて,研究成果報告書を学術情報リポジトリに,研究課題名・研究年度及び資金名を研究者総覧に掲載するものとする。また,広く頒布することにより,広く教育研究に資する事業については,本学出版会を通じた出版も行う場合がある。
    なお,実施報告書等の提出がない場合及び当該課題の趣旨に添わない執行があった場合には,評価如何で経費の返還を求めることがあるので留意すること。
  • ⑨ 本年度は,下記3分野について公募する。ただし,分野2(研究発展分野)については,2014年度科研費に応募し不採択となったもので,評価がB以上の課題を対象とする。
  • ⑩ 2004~2013年度に採択された研究者は,代表者としての今回の応募は不可とするが,2013年度採択課題で,継続により着実な成果が見込める研究は,テーマを「○○に関する研究(継続)」として,継続要求であることを課題名に明示し応募できる。
  • ⑪ これまで採択された代表者の研究課題と出来るだけ重複しないように選考することを原則とする。
  • ⑫ 採択された研究課題と同一又は同類のテーマで科研費で採択された場合には,代表者は速やかに担当理事に届け,辞退することを原則とする。なお,同一年度において科研費採択時期が相当に遅れて決まった場合,採択日以降は科研費での支払いとすること。
  • ⑬ 経費要求及び執行にあたっては次の点に留意すること。
    • 1. 執行は,できる限り要求書に記載のあるものに充てること。
    • 2. 経費の使用内訳の変更については,次の条件を全て満たしている場合に可とする。
      • 2-1 研究課題のさらなる成果を得るために必要な変更であること。
      • 2-2 要求書に記載のある事項であること。(例:パソコン1台の要求のところ2台購入するのは可。要求時に記載がないものを1台購入するのは不可。)
      • 2-3 各費目(備品費,消耗品費,旅費,謝金,その他)のそれぞれについて,採択額総額の30%未満の範囲内での変更であること。
    • 3.2の条件を満たさない変更が必要な場合は,事前に学長あての変更理由書(様式任意)を,部局長を通じて提出すること。
    • 4.調査研究のための旅費支出は,「研究課題」の遂行上,合理性のあるものとなるよう十分な配慮をすること。
    • 5.学会参加費,学会年会費の支出は不可とする。
    • 6.この経費は,重点的に教育研究を推進するために配分するものであるので,通常研究費で購入するような細かい消耗品類はなるべく研究費で支弁すること。
    • 7.残余が発生したら,返還すること。

本年度は,下記3分野について公募する。

公募分野

1. 教育改善分野

大学教育研究センター及び教員養成高度化センターを中心に取り組むこととなるので,このセンターとの関わりでプロジェクトを進める必要がある。

(1)共通教育

「共通教育」については,「共通科目専門委員会」に配分した予算の枠内での取り組みを主としつつ,共通科目のテーマの見直しなどを含め,テーマ別評価を踏まえた抜本的改善に向けての取り組み,中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた改善に向けてのプログラムを重視し配分する。

(2)専門教育
  1. 教員養成4課程
    「本学の目指す教員養成のあり方」を踏まえ,中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。
  2. 現代学芸課程
    中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。その際,これらの目標・計画に取り組みの成果が反映できるものであること。特に,課程やコース,履修モデルの教育目標を達成するための具体的プログラムで,その成果が評価できる取り組みなどを重視する。
(3)大学院教育

中期目標・中期計画及び年度計画を踏まえた教育改善につながる教育グループの取り組みに配分する。その際,これらの目標・計画に取り組みの成果が反映できるものであること。

2. 研究発展分野

本経費の取得により,研究者又はグループの研究課題が飛躍的に進展し大きな成果が期待できる研究計画に配分する。この場合には,設備要求(ただし100万円以内)も含む。特に,研究成果が評価できるものであること。
次年度科学研究費の確保に資する礎となる取組を積極的に支援するため,2014年度科研費に応募し不採択となったもので,評価がB以上の課題を対象とする。

3. 教育研究共通分野

  • 複数の講座にまたがる,広がりのある横断的な教育研究を対象とするもの
  • シンポジウムの開催(学長裁量経費(プロジェクト経費)での取り組みと重複しないもの)
  • 出版費用の助成(愛知教育大学出版会を通じての出版を補助)
  • その他(学外との共同の教育研究連携課題など)

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