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2015年度 大学教育研究重点配分経費採択課題

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学系・講座研究代表者研究内容研究内容(PDF)カテゴリ
学校教育 小嶋 佳子 学童保育でのボランティア活動による学生の意識変化 研究の概要(178KB)
詳細(1,177KB)
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学校教育 大村 恵 附属学校におけるアンケート調査を用いたいじめ・不登校予防法の開発と実践介入に関する研究 研究の概要(202KB) 1
日本語教育 川口 直巳 現場から「外国人児童生徒支援」についてお話を伺う 研究の概要(91KB) 1
外国語教育 ライアン・アンソニー CLILを活用した小学校英語教育の研究-教育実践カリキュラム開発 研究の概要(173KB)
詳細(712KB)
1
地域社会システム 伊藤 貴啓 教員養成系大学院における実践的指導力育成と地域防災教育の展開に関する基礎的研究-学校現場との往還から 研究の概要(175KB)
詳細(2,271KB)
1
理科教育 戸谷 義明 HATO附属学校間連携プロジェクト FDコンテンツ作成 研究の概要(68KB) 1
情報教育 江島 徹郎 ICTを活用した教員養成の高度化・グローバル化に対応した実践研究 研究の概要(162KB) 1
情報教育 梅田 恭子 ICTを活用したプロジェクトのシームレスな連携を目指した実践研究 研究の概要(118KB)
詳細(184KB)
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保健体育 鈴木 一成 体育授業研究の活性化に向けた附属名古屋小学校との連携に関する調査研究 研究の概要(195KB)
詳細(2,802KB)
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技術教育 磯部 征尊 学級力に着目した学級経営を普及・発展させるための調査研究 研究の概要(158KB) 1
理科教育 阿武木 啓朗 高密度クォーク物質におけるカイラル結晶秩序 研究の概要(195KB) 2
数学教育 井上 歩 カンドル理論への組合せ論の活用 研究の概要(234KB) 2
保健体育 寺本 圭輔 高齢者のロコモティブシンドローム予防を目的とした身体活動レベルおよび筋の質的・量的評価 研究の概要(99KB) 2
保健体育 鈴木 英樹 不活動による下肢骨格筋の萎縮に対するβ2作動薬投与の回復促進作用 研究の概要(93KB) 2
家政教育 山根 真理 子育て・子育ちをめぐるジェンダー関係と援助ネットワークの日韓比較-量的・質的データ・セットの作成・分析・公表- 研究の概要(103KB) 2
教育臨床センター 祖父江 典人
吉岡 恒生
発達障害理解推進ミュージカル 研究の概要(107KB) 3

2015年度 大学教育研究重点配分経費採択課題 公募分野について

大学教育研究重点配分経費の概要

  • ① 研究及び教育,地域連携,各種委員会活動等について,研究者又はグループの申請に基づき配分する。
  • ② 実施期間については,2016年3月末まで(2015年度内)とし,複数年計画は,原則として認めない。
  • ③ 本経費の総額は,2,000万である。
  • ④ 本経費を必要とする研究者又はグループの代表者は,要求書(様式4)を作成し,部局長を通じて学長へ提出する。
  • ⑤ 採択及び採択額は,申請書類に基づき決定する。
  • ⑥ 採択されたプロジェクトの代表者は,所定の期日までに中間報告書(様式5),実施報告書(様式6)及び研究成果報告書(任意様式)を部局長を通じて学長に提出する。実施報告書及び研究成果報告書はホームページ等を通じて公表する。併せて,研究成果報告書を学術情報リポジトリに,研究課題名・研究年度及び資金名を研究者総覧に掲載するものとする。また,広く領布することにより,広く教育研究に資する事業については,本学出版会を通じた出版も行う場合がある。
    なお,実施報告書等の提出がない場合及び当該課題の趣旨に添わない執行があった場合には,評価如何で経費の返還を求めることがあるので留意すること。
  • ⑦ 本年度は,下記3分野について公募する。ただし,分野2(研究発展分野)については,2015年度科研費に応募し不採択となったもので,評価がB以上の課題を対象とする。
  • ⑧2005~2014年度に採択された研究者は,代表者としての今回の応募は不可とするが,2014年度採択課題で,継続により着実な成果が見込める研究は,テーマを「○○に関する研究(継続)」として,継続要求であることを課題名に明示し応募できる。
  • ⑨ 採択された研究課題と同一又は同類のテーマで科研費で採択された場合は,代表者は速やかに理事に届け,辞退することを原則とする。なお,同一年度において科研費採択時期が相当に遅れて決まった場合,採択日以降は科研費での支払いとすること。
  • ⑩ 経費要求及び執行にあたっては,次の点に留意すること。
    • 1.執行は,できる限り要求書に記載のものに充てること。
    • 2.経費の使用内訳の変更については,次の条件を全て満たしている場合のみ可とする。
      • 2-1 研究課題の更なる成果を得るために必要な変更であること。
      • 2-2 要求書に記載のある事項であること(例:パソコン1台の要求のところ2台購入するのは可。要求時に記載がないものを1台購入するのは不可。)
      • 2-3 各費目(備品費,消耗品費,旅費,謝金,その他)のそれぞれについて,採択額総額の30%未満の範囲内での変更であること。
    • 3.2の条件を満たさない変更が必要な場合は,事前に学長あての変更理由書(様式任意)を,部局長を通じて提出すること。
    • 4.調査研究のための旅費支出は,「研究課題」の遂行上,合理性のあるものとなるよう十分注意すること。
    • 5.学会参加費,学会年会費の支出は不可とする。
    • 6.この経費は,重点的に教育研究を推進するために配分するものであるので,通常研究費で購入するような細かい消耗品類はなるべく研究費で支弁すること。
    • 7.残余が発生したら,返還すること。

公募分野

1. 教育改善分野

単独あるいはグループで実施する取り組みで,成果を授業等に生かすことで本学の教育の発展に反映させることが期待できるもの。
附属学校教員あるいは大学教員との共同研究を含む。

2.研究発展分野

単独あるいはグループで実施する取り組みで,成果を研究の進展に反映させることで,次年度以降の科学研究費補助金の採択が期待できるもの。
前年度,科学研究費に応募し不採択となったもので,評価がB以上の課題を対象とする。

3.教育研究成果公表

本学で開催する研究会,シンポジウム及び事業等で,成果を学内外にアピールできるもの。
開催のために必要な経費の一部を補助する。

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